WORK LIFE

働き方と社内環境

ふるさと・地方ワークなど多様なワークライフがノーマル
エンバーポイントには社員の数だけ働き方があります

エンバーポイントでは、15年以上「ふるさとワーク」を続けており、フルリモートも「ニューノーマル」ではなく、「ノーマル」な会社です。
最近は、ふるさとでなくても地方や都心から離れた場所でも住みたい場所から働くメンバーが増えています。

自由なのは場所だけでなく、時間についても一緒です。
ライフスタイルやプライベートの用事に合わせて、柔軟に働く時間を選ぶことができる上に、副業OKや業務を効率化するツールの導入など、働きやすい会社であることを目指し続けています。

ぜひエンバーポイントで、あなたの理想的なワークライフバランスを実現してください。

リモートワークとオフィスワークの
ハイブリッドスタイル

一般的なリモートワークの導入はもちろんのこと、ふるさとワーク・地方ワークも取り入れ、社員のライフスタイルに合わせた働き方をサポートしています。
また、チームワークの醸成に高い効果のある対面でのリアルなコミュニケーションも重視していますので、リモートワークを中心にしながら、週1~2回や月1回など自分に適した頻度で出社している社員も多くいます。

・所属する部門や職種、業務内容によってフルリモートを利用できなかったり、出社の頻度が異なる場合があります。
・業務の状況によりオフィスに出社する必要が生じた場合には、有楽町にある東京オフィスに出勤していただくことがあります。
・お客様の機密情報や個人情報を守るためカフェなどパブリックスペースでの勤務は禁止しています。
・在宅ワークはWi-Fi環境があり業務に支障がないことが前提となります。

沖縄
新潟
茨城
栃木
静岡
熊本

エンバーポイント リモートマップ

2021年1月時点で、約10%の社員がふるさと・地方ワークで業務を行っています。
勤務時間も柔軟に調整できるため、お子様の送り迎えや、通院・役所・銀行などの用事のための中抜けも問題ありません。

オフィスへの出社頻度は業務内容によります。

在宅ワーク率

1か月間で在宅ワークをしている日数の比率

2021年12月時点で約90%の方が在宅ワークで業務を行っています。

技術職 90-100%
その他の職種 60~80%程度

※今後については、コロナウィルスの感染状況やその他様々な理由により変動していく可能性もございます

公平で納得できる人事評価制度

エンバーポイントでは「SMART+Aの法則」を用いて、上期と下期の年2回の評価を実施。
作成した各目標にはウェイトを設定し、達成率 からスコアを算出して6段階でレーティングを行います。
上期と下期のレーティングを平均した数値が年間のレーティング(評価)となります。

評価期

上期目標:4-9月
下期目標:10-3月

レーティング(評価)

最も高い6から1の6段階で評価

目標の種類

MBO(ビジネス目標)
Behaviour(行動目標)

SMART+Aの法則

「SMARTの法則」とは、目標達成の可能性を高めるために効果的な目標設定方法のことです。
SMARTの法則は5つの要素で構成され、これらの要素を目標設定に取り入れることの必要性を示しています。
目標を達成するためには アクションやプロセスは何かを考えることも必要です。
具体的にどんな行動をするのかを考え「 SMARTAction 」で目標を設定しています。

S

Specific

具体的で明確

誰が読んでもわかる、明確で具体的な表現や言葉で書き表す

M

Measurable

計測可能

目標の達成度合いが本人にも上司にも判断できるよう、その内容を定量化(%、件数、回数などの数値)して表す

A

Achievable

達成できる

希望や願望ではなく、その目標が達成可能な現実的内容かどうかを確認する
また、目指す状態やありたい姿を具体的にイメージする

R

Related

関連性

自分が属する※部署の目標、さらには会社の目標に関連する内容になっているかどうかを確認する

T

Time-bound

期限

いつまでに目標を達成するか、その期限を設定する

A

Action

具体的な行動

目標を達成するための具体的なプロセスやアクションを設定する

1on1

エンバーポイントグループでは上司と部下の1on1を推奨しています。
短いサイクルで定期的に行うもので、上司と部下の心理的安全性を高め、チームのパフォーマンスを最大化することを目的としています。

部下が仕事で得た体験や失敗談、課題や悩みを上司と共有する、あくまでも部下を中心としたミーティングです。

また、半年間という期間で目標を設定していると、得てして外的要因などから期初の目標の妥当性が失われ、達成不可能や達成する意味のない目標が出てくることもあります。

そのようなときでも、日頃から1on1を行っておくことで目標の調整もでき、期末にはお互いに納得感のある評価にたどり着く事に繋がります。

OFFICE

有楽町にある東京オフィスはフリーアドレスで、その日の気分や一緒に働くメンバーによって好きな場所に座ることができます。

執務スペースは通常座席のほかにQUIET SEATSやYOGIBOエリアなど、いくつかバリエーションがあります。
オフィスにはフリードリンクを提供するカフェスペースもあり、社員が快適に働ける環境を整えています。

Campfire(イベントスペース)

カウンターバー付きのパブリックスペースです。来客の際のミーティングスペースとして、また社員の休憩場所として使用されています。

リモートワークを導入しながら、社員同士のコミュニケーションの場を絶やさないよう、定期的にイベントも実施しています。名前の通り、みんながそこに集う場所。

QR受付

来客があるときは、事前にQRコードを送っておくと、お客様がオフィスに到着されると担当者に到着のお知らせがSlackで飛びます。

電話応対や受付の手間を省けるように設置しました。

フリーアドレス

エンバーポイントの執務スペースは、すべてフリーアドレスです。

その日の気分で、窓の近くや、コミュニケーションを取りたい人の近くと、自分の席を選べます。

偶然隣になった別部署の社員との雑談から、新たなアイデアが生まれることも。

スナックコーナー

人気のポテチやチョコ、不思議チョイスなお菓子まで、コーポレートアドミンのメンバーが準備してくれています。
仕事のお供にしたり、小腹が空いたときに助けられる存在です。

Yogiboスペース

「家にいるようにリラックスして働きたい」そんな気分のときにはYogiboスペースをどうぞ。評判の通り、「立ち上がれなくなる」ソファーです。

消毒をしながら清潔に使っています。気持ち良いですが眠気を感じてしまうのは要注意です。

ZONE(QUIET SEATS)

– 静かな場所で200%仕事に集中したい –

「いいアイデアを出すために」「締め切りで燃えるお尻のために」。今を全集中で戦う社員が集う、ミーティング・電話・会話一切禁止の集中ゾーンです。

ビルの最上階

オフィスは有楽町電気ビル北館の最上階(20階)にあります。窓の外には東京駅を走る新幹線が見えたり、眼下には皇居も見渡せ、夜はビルの夜景が目の前に見えます。

良い眺望にテンションアップして、仕事への励みにもなります。

お土産コーナー

旅行や里帰りのお土産をみんながなぜかある場所に自然に置くようになった電子レンジ横のスペース。

ときには大人気の菓子や高級菓子と巡り会えるチャンスも!お菓子がきっかけでコミュニケーションが起こることもあります。

自由で柔軟な勤務体系

フレックス制度や裁量労働制など、働く時間を自由にしやすい働き方を導入することで、子供の送り迎え、家族との食事、通院、役所や銀行への用事など、プライベートとの両立を実現しています。

コアタイム

11:00-15:00

休暇を取りやすい環境

年次有給休暇以外にも、シックリーブ(5日)、夏季休暇(3日)、誕生月休暇(1日)など、多くの種類の有給を付与しています。
シックリーブは入社日から使えますので、例えば入社してすぐの体調不良でも有給を取得することができます。
社内では有給の取得を推進し、休暇も取りやすい雰囲気ですので、安心して家族と友人との時間や、自分のための時間を楽しんでください。

平均有給取得日数(2020年度)

14日

※厚生労働省調査によると2020年の平均有給取得日数は10.1日

コミュニケーションや業務を便利にするツール

エンバーポイントでは、多様な働き方の中でもコミュニケーションの量と質を落とさず、効率的に業務に取り組めるよう、様々なテクノロジーツールを導入して日々の業務を快適にしています。

社内コミュニケーション

slack

オンラインミーティング

zoom

バーチャル出社ツール

oVice

ドキュメント共有

Google  Workspace

その他にも業務の負荷軽減につながるツールを多く導入しています。

副業に関して

人生・キャリア・収入の幅を広げる副業をエンバーポイントは支援します。
以下のルールを守り、事前申請の上、自身の可能性を広げてください。

誓約事項

  • 会社の通常業務に支障をきたさないこと(業務時間中の活動は禁止)
  • 会社の機密情報を流用しないこと
  • 会社の財産・利益・名誉などを毀損する活動・行為を行わないこと
  • 制約事項違反によって会社に損害を与えた時は、賠償責任を負うほか、社員就業規則などに定めるところによりその責めを負う